インデックス投資家、米国株投資家を狩れ:30代・40代「貯蓄ゼロ」23.1%の衝撃

SMBCコンシューマーファイナンス株式会社が実施したインターネット調査で、現在の貯蓄がゼロの30代・40代の割合が23.1%という結果が出ました。

また、30代・40代が現在貯蓄できているお金の調整平均額(上下10%のデータは除外)は195万円という結果になりました。

参考 若者のアンテナ|必見!フリマアプリが“プチ収入源”に!気になる30代・40代の金銭感覚2019ビンカンステーション

「お金は奪って増やしなさい」

30代・40代の「貯蓄ゼロ」が23.1%というのは、なかなかにインパクトのある数字です。私は、インデックス投資界隈、米国株投資界隈に足を突っ込んでいるので、なおさらその思いは強くなります。ネット上で資産を公開しているインデックス投資家、米国株投資家を見回してみると、30代・40代ともなると、運用資産1000万円超えが珍しくないのです。

「投資するお金がないから投資できない」。これは投資をしない理由として、よくあげられる言葉です。この言葉が嘘や冗談の類ではないことが判明した以上、投資に回せるような余裕資金がある時点で、もう弱者という枠組みには入りません

好き好んで「宵越しの金を持たない」生活を選んでいるのなら別ですが、多くの人はそのような生活は望んでいないでしょう。そのような人々を「アベノミクスの恩恵にあずかれないのは投資をしないからだ」と無情に切り捨てる投資家は少なくありません

民心から遊離した言説ばかり発信して、恨みを買ったインデックス投資家、米国株投資家は、腕力がすべてを支配する自然状態では大衆による狩りの対象になるでしょう。「お金は奪って増やしなさい」時代の幕開けです。

暴落で投資家の我欲を洗い落とせ

東日本大震災の数日後の2011年3月14日、石原慎太郎・東京都知事(当時)が日本人の我欲を津波で洗い落とせとの発言をして、全方位から批判を浴びました。言わんとすることはわからないでもないですが、津波と我欲を不用意に結び付けた点は批判されてしかるべきです。

石原知事は「アメリカのアイデンティティーは自由。フランスは自由と博愛と平等。日本はそんなものはない。我欲だよ。物欲、金銭欲」と指摘した上で、「我欲に縛られて政治もポピュリズムでやっている。それを(津波で)一気に押し流す必要がある。積年たまった日本人の心のあかを」と話した。一方で「被災者の方々はかわいそうですよ」とも述べた。

asahi.com(朝日新聞社):「大震災は天罰」「津波で我欲洗い落とせ」石原都知事 – 東日本大震災

私は石原氏の失言に着想を得て、「暴落で投資家の我欲を洗い落とせ」という言葉を考え付きました。これなら、大衆から批判を浴びないどころか、歓呼をもって迎えられることでしょう。

「暴落で投資家の我欲を洗い落とせ」というのは単なるネタですが、最近の運用資産額でマウントを取るような風潮には違和感を禁じえません。なぜなら、投資家の欲望や慢心がピークに達したとき、上昇相場もまたピークを迎えるからです。今では萎びてしまった仮想通貨相場を見れば、過去の歴史をひも解くまでもなく、それは明らかです。